～ 特集 ～
ますます広がる 身体拘束をなくす取り組み

『エキスパートナース』編集部

一般病棟の入院患者が高齢化するとともに、一般病棟にも認知症患者が増えてきています。それにともなって、夜間にベッドから抜け出して転倒してしまったり、不穏状態になってチューブ・カテーテルを自己抜去したりという事例が増えています。急性期のICUなどでも、せん妄状態になると、同様に自己抜去が起こります。そのため、生命に及ぼす影響を考えて、身体拘束注が、“やむを得ない”処置として行われています。

現場の看護師からは、
「できることなら身体拘束なんかしたくない！」
「でも、チューブを抜いたり、転倒してしまったらどうするの？」
という声が聞こえてきます。

誰でも、「人の自由を奪う」身体拘束などしたくないと思っているはずです。
けれど、「患者の安全のため」「治療を優先するため」仕方なく行っているのが現状です。

国では、認知症対策を最優先事項として、その取り組みを強化しています。その1つとして「身体拘束廃止」が大きくクローズアップされています。この特集では、わが国の身体拘束の実態と、廃止に向けての動向について紹介します。

注
2001年当時、厚生省は「身体拘束」「抑制」という表現を使っていましたが、現在、厚生労働省の通知等では「身体的拘束」という言葉が使われています。本記事では、公的文書の引用等以外では「身体拘束」という言葉に統一しました。

■本記事の詳しい内容は、下記の特集に掲載されています。
エキスパートナース編集部編：こうすればできる！　身体拘束ゼロ．エキスパートナース2018；34
（13）：9-60.
http://www.shorinsha.co.jp/magazines/