生活習慣病が増加し、診療を受ける患者が増加しています。しかし、医療の進歩に伴い在院日数は短縮しており、治療が終わった患者は在宅医療へと移行しています。2008年に厚生労働省が打ち出した「安心と希望の医療確保ビジョン」では、「治す医療」だけでなく、病を抱えながら生活する人と家庭での生活を、医療を通じて支援する「支える医療」という発想がより一層求められるようになりました。
核家族化が進み、家族形態や家族間での扶養に対する意識の変化、女性の就業の増加、さらには平均世帯員数の減少、三世代世帯の減少、単独世帯の増加などによって家族機能が弱くなっています。このような変化は、家族による介護力の低下、療養者を支える基盤の弱体化を意味します。
これらのデータからも、本音は自宅で療養したい、家族に介護してもらいたいと在宅療養を希望する人が増えていることがわかります(図1)。
図1 増える在宅医療の希望者
図2 介護により離転職した雇用者数
(厚生労働省:仕事と介護の両立のための制度の概要)
図3 不可欠な医師・看護師・薬剤師の連携
監修
繁田 雅弘先生
(東京慈恵会医科大学 精神医学講座 教授)
大谷 道輝先生
(杏雲堂病院 診療技術部 部長)
泉 キヨ子先生
(帝京科学大学 医療科学部看護学科 学科長)
田中 博子先生
(帝京科学大学 医療科学部看護学科 准教授)
2017年10月現在