～ 特集 ～
訪問入浴ケア
在宅での安全・安楽な入浴のために看護職が知っておきたいこと

1．訪問入浴介護が該当するサービス・制度

訪問入浴介護は介護保険法で居宅サービスに位置づけられています。つまり、自宅で生活をする人のお宅へ伺って提供する訪問系サービスです。
訪問系サービスは他に訪問看護や訪問介護があり、それらのサービスでも自宅での入浴介助を受けることは可能です。その他、通所系サービス（デイサービス、デイケアサービスなど）でも入浴介助を受けることができます。
このように入浴介助を受けられるサービスがいくつかあるなか、訪問入浴介護が選ばれる理由はなんでしょうか。

訪問入浴介護は、オペレーター、介護職、看護職の3名を1チームとして組み立て式の浴槽を運び込んで行う、自宅での入浴介助に特化したサービスです（図1左）。自宅浴槽を使用して入浴できる方や移動可能な方は、他のサービスを利用することになります。つまり、訪問入浴介護サービスの特性から、介護度や医療依存度が高く、他のサービスで入浴介助が受けにくい方に利用されることが多くなります。基本的には、要介護1～5の認定を受けていることが、サービスを受ける前提条件となっています。また、要介護認定を受けた方だけではなく、障害児・者への障害福祉サービスとして提供されることがあります。

なお、感染症などにより他のサービスで入浴介助を受けられない方などは、介護予防訪問入浴介護といって、いくつかの利用条件のもとに介護度が高くない要支援者（要支援1～2）が利用できるサービスもあります。介護予防訪問入浴介護の場合は、看護職と介護職の計2名でのサービス提供になります（図1右）。

図1　訪問入浴介護と介護予防訪問入浴介護の違い

2．訪問入浴介護の対象となる人の特徴

訪問入浴介護サービスの利用者の8割以上は要介護度3～5の重度者が占めており、訪問看護の利用者に比べ要介護度が高い¹というデータがあります。また、訪問入浴介護サービスは、人工呼吸器や在宅酸素などの医療機器や膀胱留置カテーテル、気管切開などの装着器具の使用、褥瘡や拘縮などの医療的ニーズの高い身体状態にある方の利用が9割以上を占め、医学的な知識背景や看護技術の提供が求められるサービスです²。
入浴にはメリットがある反面、リスクを伴うため（後述）、訪問入浴介護に看護師が同行することが基本となっています。