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日本産婦人科学会が、梅毒流行の注意喚起を行っている。感染症発生動向調査によると、梅毒は1987年の一時的流行を最後に、2012年までは年間500～900例で推移していたが、2013年より1,228例（前年比1.4倍）、2014年は1,671例（前年比1.4倍）と年々増加傾向が続いている（図１）。また、先天梅毒は2014年に10例報告され、前年比2.5倍だった。

図1 梅毒患者の報告数（感染症発生動向調査：2015年1月15日現在）

梅毒は梅毒トレボネーマによる感染症で、性交感染症による後天梅毒と母子感染による先天梅毒がある。後天梅毒では、約3週間の潜伏期間を経て、外陰部の硬結などが見られる。その後、ばら疹や扁平コンジローマ、ゴム疹を認め、感染後10年ほどを経て神経梅毒などが出現する。先天梅毒では死産や早産が多く、出生後は皮疹、肝脾腫、四肢の仮性麻痺、結膜炎、難聴などが見られる。

妊婦は初期健診で梅毒血清反応を調べる。しかし、妊娠初期検査で陰性であり、妊婦が検査後の「性交渉がなかった」と言っていたにもかかわらず、オーラルセックスにより梅毒に感染し、出生児が先天梅毒と診断された症例が報告されている。このため、妊娠初期検査で梅毒は陰性であっても、妊娠中に症状を認めた場合には、問診と血液検査再実施などを行うことが重要であると日本産婦人科学会は注意を呼びかけている。

詳しくは、下記の日本産婦人科学会Webサイト参照
http://www.jsog.or.jp/news/pdf/20160315_baidoku.pdf

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