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2017/03/02

盛況だった第34回日本ストーマ・排泄リハビリテーション学会総会
「排尿自立指導料」の査定に関する新情報も

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特集:新たに保険収載された“排尿自立指導料”
申請・実践のための取り組みをどう進めるか

去る2月17、18日の両日、日本ストーマ・排泄リハビリテーション学会第34回総会が開催された。今回の会長は前田耕太郎・藤田保健衛生大学教授、副会長を眞野惠子・藤田保健衛生大学病院副院長・看護部長がつとめられた。参加者は2,000名を超え、多くのセッションで立ち見が出る盛況さであった。
今回の学会のメインテーマは「思いを繋いで」。前田会長の言葉によると、医療者が患者様・ご家族の思いを医療に繋げて実践すること、そしてこの領域を牽引してきた医療者の経験や思いを次の世代の医療者に繋げたいという願いがこもっているという。

トピックの一つは、平成28年度診療報酬で保険収載された「排尿自立指導料」に関するセッションであった。初日の教育セミナー「これから変わる排尿ケア!!-排尿自立指導の取り組み-」は、会場を埋め尽くした聴衆の熱気が伝わってくるような充実した内容であった。座長は後藤百万・名古屋大学大学院教授と齋藤由香・JA長野厚生連小諸厚生総合病院看護部がつとめられた。講演は以下の4題であった。「排尿自立指導料の意義」(真田弘美・東京大学大学院教授)、「下部尿路機能障害:尿道カテーテル留置に関連した病態」(井川靖彦・東京大学大学院教授)、「排尿自立指導に必要な基礎知識」(谷口珠実・山梨大学大学院准教授)、「排尿自立指導の実際」(平山千登勢・杏林大学医学部付属病院看護部)。

真田弘美教授の講演では、なぜ、排泄自立という日常生活ケアに保険点数が付いたかという医療・ケアの本質的な話に始まり、日本老年泌尿器科学会と日本創傷・オストミー・失禁管理学会が共同提出していた「下部尿路機能療法」が「排尿自立指導料」と名称を変えて保険収載された経緯について、エビデンスの蓄積の重要性を交えて話された。昨年の2016年4月からの施行とはいえ、まだまだ申請に至っている医療施設の数はそれほど多くなく、現在申請に向けての取り組みが始まっているところが多そうだ。その中で、真田教授が紹介した、排尿自立の査定に関して注意すべき点は新しい情報だけに有用であった。以下に紹介する。

【前提】
排尿自立指導料の算定対象は、以下いずれかの場合となっています。
  • ア 尿道カテーテル抜去後に、尿失禁、尿閉等の下部尿路機能障害の症状を有するもの
  • イ 尿道カテーテル留置中の患者であって、尿道カテーテル抜去後に下部尿路機能障害を生ずると見込まれるもの
【問題点】
「ア 尿道カテーテル抜去後に、尿失禁、尿閉等の下部尿路機能障害の症状を有するもの」とされた患者において、下部尿路機能障害の病名がついていない場合は、返査や定戻を受けることがあるようです。
【対応策】
  • 尿道カテーテル抜去後に、下部尿路機能障害の症状を有する患者→病名登録を必ず行う。
  • 病名がつかず下部尿路機能障害が生ずると見込まれる患者→「尿道カテーテル抜去後に下部尿路機能障害を生ずると見込まれるもの」との文言を摘要欄か症状詳記に記載する。

詳しくは、下記の日本創傷・オストミー・失禁管理学会Webサイト参照

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