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2018/7/26

がんにかかったら「治る見込みがなくても知りたい」人は約6割

日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団が「ホスピス・緩和ケアに関する意識調査2018 年」を公表した。同財団は、ホスピス・緩和ケアに関する調査・研究や従事者人材育成を行うことにより、ホスピス・緩和ケアの質の向上に寄与することを目的として設立されている。今回の調査は、前回2012年から6年が経過し、がんや緩和ケアに対する認識も大きく変化しているであろうことを踏まえ、これからの超高齢・多死社会が直面する課題に関する新たな知見を得ることを目的として行われたものだ。

「もしあなたががんにかかったとしたら、その事実を知りたいですか」という問いに対しては、全体の 62.9%が「治る見込みがあってもなくても、知りたい」と回答した。これは、「治る見込みがあれば知りたい」(11.2%)を大きく上回っているが、2006年70.9%、2008年72.1%、2011年74.9%という増加傾向から減少に転じた。

「もしあなたのご家族ががんにかかったとしたら、その事実を知らせますか」の問いには、「本人の意向があれば、それに従う」と回答した人が 53.6%であり、「本人の意向に関わらず、知らせる」と回答した人(21.5%)を大きく上回っている。ただし、「本人の意向に関わらず、知らせる」と回答した人は 2006年11.9%、2008年13.1%、2012年16.3%から増加している。

「人生の最終段階に、あなたはどのような治療を受けたいですか」という問いには、「治療に苦痛が伴うとしても、病気に対する治療(生命をなるべく長くする治療)をより希望する」という回答が 10.9%に対し、「生命予後を可能な限り長くするよりも、痛みや苦痛を取り除く治療をより希望する」という回答をした人が 58.1%であった。多くの人が、延命のための治療より苦痛を緩和する治療を望んでいる一方で、「特に希望はない」12.7%、「分からない」18.3%と回答した人は、合わせて 3 割あった。延命治療よりも緩和治療を希望する意見が多いとはいえ、意見の定まっていない人は3割もおり、何度となく話し合いを繰り返す必要性が示唆されている。

既婚の人に、「配偶者より先に死にたいか」それとも「後に死にたいか」を尋ねたところ、「自分が先に死にたい」と回答した人は全体で 62.7%であり、「自分が後に死にたい」と回答した人は 37.3%であった。これを性別でみると、男性は「自分が先に死にたい」人が78.3%と約8割にも上るのに対して、女性では 49.9%とほぼ半数にとどまった。先に死にたい理由は、「パートナーを失う悲しみに耐えられないから」「自分が死ぬときにパートナーがそばにいて欲しいから」などとなっており、性差の特徴が表れている結果となった。

詳しくは、下記の日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団Webサイト参照
https://www.hospat.org/research1-4.html

  • ※この記事内容は公開当時の情報です。ご留意ください。

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