2023年2月更新(2016年6月公開)
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在宅褥瘡への外用薬の使い方
日本褥瘡学会が行った2016年の調査では在宅(訪問看護ステーション)での褥瘡有病率は1.93%と、2013年調査の2.61%からかなり減ってきています。
年齢別には、75歳以上の後期高齢者が65.3%と多く、特に85~94歳が42%を占めています。
褥瘡発生部位では、仙骨部(30.0%)、坐骨結節部(10.2%)、踵部(9.2%)、大転子部(8.1%)、尾骨部(7.6%)と続きます。
在宅褥瘡の減少は、日本褥瘡学会が行ってきた在宅褥瘡セミナー、『在宅褥瘡テキストブック』の発行、eラーニングによる教育などが着実に成果を上げているものと思われます。さらに、診療報酬上でも専門性の高い看護師による訪問看護(同行訪問含む)や在宅患者訪問褥瘡管理指導料の新設などによる経済的誘導の効果も大きいと思われます。
「在宅患者訪問褥瘡管理指導料」は、医師、看護師、管理栄養士からなる在宅褥瘡対策チームが、「重点的な褥瘡管理が必要な在宅療養者」(表1)に対して、褥瘡の改善などを目的に協働して指導管理を行う場合に算定できます。
在宅褥瘡対策チームの実施体制としては、